不妊治療の「体外受精・顕微授精」とは？治療内容や効果、費用などを解説！

生殖補助医療（体外受精・顕微授精）で行う具体的な治療

生殖補助医療では、以下のような手順で治療を行います。

1．内服薬や注射などの排卵誘発剤を使用して卵胞を刺激し複数の卵胞を育てる
2．経腟超音波で大きくなった複数の卵胞から卵子を採取、精液を採取
3．採取した精子を体外受精・顕微授精に使用できるように調整する
4．媒精（体外受精）または細胞質内精子注入法（顕微授精）を実施
5．受精確認を行い、受精した胚を初期胚もしくは胚盤胞まで培養
6．胚移植もしくは胚凍結保存を実施

上記が体外受精や顕微授精の一般的な流れです。体外受精や顕微授精では多くの卵子を獲得するために、いくつかの刺激法から自分に合った方法を選択することになります。

そのため、タイミング法や人工授精に比べて通院回数が多くなりやすく採卵までに6〜8回程度通うこともあります。また、病院での注射が必要な場合には、毎日通院しなくてはならない場合もあるため、事前にスケジュールを確認しておくことが大切です。

体外受精と顕微授精の効果と費用

体外受精や顕微授精はタイミング法や人工授精に比べ妊娠率は高い傾向にあります。しかし、クリニックによって培養士の技術力に差がある場合や女性の年齢により受精率は異なります。それぞれの受精率はおおむね体外受精の受精率は70％程度、顕微授精80％程度です。

体外受精や顕微授精を検討している場合は、お近くの生殖補助医療を実施しているクリニックの受精率や妊娠率、費用などを必ず確認しましょう。

また体外受精や顕微授精は2022年4月より一部が保険診療となりました。保険診療下での採卵費は9,600円で採卵数により追加で7,200〜21,600円かかります。また体外受精は12,600円、顕微授精は14,400〜38,400円となっています。これらの費用からさらに胚培養や胚凍結、排卵誘発剤、胚移植などの費用がかかります。

ただし、使用する薬剤や方法によっては保険適用にならない場合があります。自分が受けたい刺激法や薬剤が保険適用になっているかどうか、確認することが大切です。

体外受精・顕微授精が合う人

体外受精や顕微授精が合う人は卵管に問題がありうまく排卵できない人や精子の数が極端に少ない人や精子の運動率が低い人、タイミングや人工授精を複数回繰り返しても妊娠に至らなかった人などです。またAMHが極端に低い人や35歳以上の女性にも有効な治療法と言えます。

幅広い人がこの不妊治療を受けることができるため、採卵数や受精率に違いがあるものの治療そのものが行えないという人は少ないでしょう。

生殖補助医療で重要となるのは質の良い成熟した卵子を複数獲得することです。一口に採卵といっても、複数の刺激法があるためどの方法を選ぶかも重要になります。そのため医師や看護師、培養士と十分に相談しながら治療を進めていくことが大切です。